老後にいくらあれば安心なのかについて
老後にいくらあれば安心なのか
人生100年時代を迎え、老後を安心して過ごすためには、十分な老後資金が必要不可欠です。しかし、公的年金だけでは不足すると言われており、個人で貯蓄や投資などを行って準備する必要があります。
そこで本記事では、老後資金の必要性や目安、準備方法について解説します。老後を安心して過ごすために、ぜひ参考にしてください。
もくじ
1 老後資金の必要性
1-1 公的年金だけでは不足する
1-2 老後の生活費はいくらかかる？
2 老後資金の目安
2-1 一般的な目安は2,000万円から5,000万円
2-2 要因によって異なる
3 老後資金を準備する方法
3-1 貯蓄
3-2 投資
3-3 その他の方法
4 まとめ
1 老後資金の必要性
1-1 公的年金だけでは不足する
老後の生活を支える主な収入源は、公的年金です。しかし、公的年金だけでは、老後の生活費をすべて賄うのが難しいと言われています。
その理由は、以下の2つが挙げられます。
- 公的年金の受給額が少ない
- 老後の生活費が高騰している
公的年金の平均受給額は、月額約17万円程度です。しかし、夫婦2人世帯の老後生活に必要な生活費は、月額平均22万1,000円程度です。つまり、公的年金だけで生活費を賄うと、毎月約5万円の赤字が発生することになります。
また、老後の生活費は、年々高騰しています。例えば、医療費や介護費、食費などは、年齢とともに増加する傾向にあります。そのため、公的年金だけでは、老後の生活費を賄うのがますます難しくなると考えられます。
したがって、老後の生活に安心して備えるためには、公的年金に加えて、貯蓄や投資などで老後資金を準備しておくことが大切です。
1-2 老後の生活費はいくらかかる？
老後生活を送る上で、生活費は大きな負担となります。では、老後の生活費はいくらかかるのでしょうか。
生命保険文化センターが実施した「生活保障に関する調査（令和元年度）」によると、夫婦2人世帯の老後生活に必要な生活費は、月額平均22万1,000円でした。この生活費は、以下の内訳となります。
- 食費：5万7,000円
- 住居費：5万5,000円
- 交通・通信費：3万6,000円
- 衣類・美容費：1万8,000円
- 医療費：1万5,000円
- 教育費：1万4,000円
- レジャー・娯楽費：3万5,000円
- その他：1万5,000円
この生活費を30年間で計算すると、7,233万円となります。
ただし、この金額はあくまでも平均的なものです。実際の生活費は、以下の要因によって異なります。
- 住んでいる地域
- 持ち家か賃貸か
- 趣味や嗜好
- 健康状態
例えば、持ち家であれば、住居費を抑えることができます。また、趣味や嗜好が豊富であれば、レジャー・娯楽費が多くかかるでしょう。健康状態が悪い場合は、医療費が多くかかる可能性があります。
したがって、自分にとって必要な老後の生活費を把握するためには、これらの要因を考慮して、具体的に算出することが大切です。
2 老後資金の目安
2-1 一般的な目安は2,000万円から5,000万円
老後資金の目安は、一般的に「2,000万円から5,000万円」程度と言われています。この金額は、生命保険文化センターが実施した「生活保障に関する調査（令和元年度）」の結果に基づくものです。
この調査によると、夫婦2人世帯の老後生活で必要となる生活費は、月額平均22万1,000円でした。この生活費を30年間で計算すると、7,233万円となります。
しかし、公的年金の平均受給額は月額約17万円程度であるため、公的年金だけで生活費を賄うと、7,233万円のうち約5,533万円が不足することになります。
この不足分を貯蓄や投資で補うためには、約5,533万円が必要となります。また、老後の生活には想定外の出費が発生する可能性もあるため、予備費としてさらに数百万円程度を用意しておくと安心です。
したがって、老後資金は「2,000万円から5,000万円」程度を用意しておくことが目安と言えるでしょう。
ただし、この金額はあくまでも一般的な目安であり、必ずしもすべての人に当てはまるとは限りません。実際の老後資金の必要額は、以下の要因によって異なります。
- 老後の生活費
- 公的年金の受給額
- 退職金の有無
- 持ち家か賃貸か
- 健康状態
- 趣味や嗜好
これらの要因を踏まえて、自分にとって必要な老後資金を具体的に算出しておきましょう。
2-2 要因によって異なる
老後資金の必要額は、以下の要因によって異なります。
- 老後の生活費
老後の生活費は、以下の要素によって異なります。
* 住居費
* 食費
* 医療費
* 交際費
* 趣味・娯楽費
* 旅行費
* 介護費
- 公的年金の受給額
公的年金の受給額は、以下の要素によって異なります。
* 加入年数
* 給与水準
* 保険料の納付状況
- 退職金の有無
退職金の有無は、老後資金の準備に大きな影響を与えます。退職金がある場合は、老後資金を準備する際に有利になります。
- 持ち家か賃貸か
持ち家の場合は、住宅ローンの支払いがなくなるため、老後資金を準備する際に有利になります。
- 健康状態
健康状態によって、老後の生活費や介護費用が大きく異なります。健康で長生きをすれば、老後資金の必要額は少なくなります。
- 趣味や嗜好
趣味や嗜好によって、老後の生活費が大きく異なります。旅行やゴルフなど、お金がかかる趣味や嗜好がある場合は、老後資金の必要額は多くなります。
これらの要因を踏まえて、自分にとって必要な老後資金を具体的に算出しておきましょう。
3 老後資金を準備する方法
3-1 貯蓄
老後資金を準備する最も基本的な方法は、貯蓄です。毎月一定額を貯蓄して、老後に備えましょう。
貯蓄をする際には、以下のポイントを押さえておくとよいでしょう。
- 目標金額を決める
まずは、いくらの老後資金を準備したいかを決めましょう。目標金額を決めることで、貯蓄のモチベーションを維持しやすくなります。
- 毎月の貯蓄額を決める
目標金額を達成するためには、毎月いくら貯蓄すればよいかを計算しましょう。収入や支出の状況に合わせて、無理のない貯蓄額を決めることが大切です。
- 貯蓄方法を選ぶ
貯蓄には、定期預金や積み立て投資信託など、さまざまな方法があります。自分に合った貯蓄方法を選びましょう。
- 定期的に見直す
収入や支出の状況は、ライフステージの変化とともに変化します。定期的に貯蓄状況を見直して、必要に応じて貯蓄額や貯蓄方法を修正しましょう。
貯蓄は、老後資金を準備する上で最も基本的な方法です。早いうちから計画を立てて、コツコツと貯蓄を積み重ねましょう。
3-2 投資
投資は、貯蓄よりも効率的に老後資金を増やすことができます。ただし、元本割れのリスクがあることを理解した上で行う必要があります。
投資には、株式投資、債券投資、投資信託、不動産投資など、さまざまな種類があります。それぞれの特徴を理解して、自分に合った投資方法を選びましょう。
株式投資とは、企業の株式を購入して、その企業の成長による利益を得る方法です。株式投資は、元本割れのリスクが高い反面、大きなリターンを得る可能性もあります。
債券投資
債券投資とは、国や企業が発行する債券を購入して、利子収入を得る方法です。債券投資は、株式投資に比べると元本割れのリスクが低いですが、リターンも低くなります。
投資信託とは、複数の投資対象に分散投資する投資商品です。投資信託は、自分で投資対象を選ぶ必要がなく、手軽に投資を始めることができます。
不動産投資
不動産投資とは、土地や建物を購入し、賃貸収入や売却益を得る方法です。不動産投資は、株式投資や債券投資に比べると元本割れのリスクが低い反面、資金が必要となる場合もあります。
老後資金を準備するために投資を行う場合、以下の点に注意しましょう。
- 投資の目的を明確にする
- リスクとリターンを理解する
- 長期的な目線で投資する
- 分散投資を行う
投資は、老後資金を効率的に増やすための有効な手段の一つです。しかし、リスクを伴うため、慎重に検討した上で行う必要があります。
3-3 その他の方法
老後資金を準備する方法として、以下のようなものもあります。
- 退職金の活用
退職金は、老後資金の大きな柱となるものです。退職金がある場合は、できるだけ早めに受け取って、運用を始めるのがおすすめです。
- 親族からの援助
親族からの援助も、老後資金の準備に役立ちます。親族に援助をしてくれる人がいれば、そのことを前提に老後資金計画を立てるとよいでしょう。
年金保険や個人年金は、老後に一定額の年金が受け取れる商品です。公的年金の不足分を補うために活用するとよいでしょう。
退職金や親族からの援助は、必ずもらえるとは限りません。また、年金保険や個人年金は、元本割れのリスクがあることを理解しておきましょう。
自分に合った方法で、老後資金を準備しましょう。
